KOMORIグループは「環境に優しい生産・設備」を追求し、省エネルギー化、再生可能エネルギーの活用を通じてCO₂削減を推進しています。さらに、エネルギーマネジメント、廃棄物削減、資源循環についても各拠点の特性を踏まえて活動を継続してまいります。

つくばプラントでは、2026年4月に発電容量1,800kWの大規模太陽光発電設備を、オンサイトPPA（発電事業者である東京ガスエンジニアリングソリューションズ株式会社（TGES）が設備を設置・運用し、長期契約で電力を購入するモデル）により導入しました。既設の500kWと合わせた総発電容量2,300kWの電力をすべて工場内で自家消費することで、年間1,100t-CO₂の削減※を見込んでいます。
2025年8月には小森机械（中国・南通）が発電容量880kWの太陽光発電設備をオンサイトPPAにより導入し、年間530t-CO₂の削減※となる見込みです。
印刷後工程を担うポストプレスメーカーであるグループ企業MBO社では、2022年にドイツ工場、2023年にポルトガル工場へ合計734kWの太陽光発電設備を導入し、年間116t-CO₂の削減※に相当します。

つくばプラントでは、2023年に工場高天井、クレーン、事務所の照明を、2024年に外灯の照明をLED化し、年間CO₂排出量280t-CO₂削減※に相当します。また、小森マシナリーでは、2015～2025年にわたり工場・事務所の照明のLED化を行い、年間CO₂排出量383t-CO₂削減※に相当します。本社ビルにおいても2022年にすべての階の照明をLED化し、グループ企業を含め工場・事務所のLED照明化を進めております。

つくばプラントの工場空調用熱源機を、従来のガス吸収式冷温水機から空冷ヒートポンプ式モジュールチラーへ更新し、2026年1月より稼働を開始しました。これにより、年間ガス使用量を約200千m²削減（2024年度比約45%削減）し、電気とガス合計で年間CO₂排出量383t-CO₂削減※を見込んでいます。なお、2018年にも同様に工場空調用熱源機を1機更新しており、年間CO₂排出量500t-CO₂削減※に相当します。

※CO₂排出量は、2025年度報告用排出係数（電気は各国ロケーション基準）を使用

KOMORIは「環境負荷の低い生産ソリューション」を提供するために、温室効果ガス(GHG)排出量を削減する製品の開発、リリースを推進しております。

LITHRONE GX/G advance EXエディション

環境に優しい3つの機能により印刷中の消費電力を18％削減※、またフィーダー・デリバリーの安定稼働により損紙枚数を低減することで、GHGの削減と高い生産性を両立します。

その他の環境配慮型製品

LITHRONE E37/37P

コンパクトながら高性能なA全サイズ機。最適化されたインカー配列「スマートインキングフロー」を搭載し、消費電力を削減します。

SYSTEM G38

KOMORI独自の速乾システムH-UVを搭載したオフセット輪転印刷機。熱風ドライヤーレスでガスを使用せず、大きなエネルギー削減効果を実現します。

J-throne29

次世代型B2枚葉UVインクジェットデジタル印刷機。クラス最高の印刷速度6,000sphの高い生産性と、消費電力・消耗品削減による環境負荷低減を両立します。

サステナブルな印刷を叶える3つの機能

KOMORIは、環境に配慮した要素技術の開発を加速しています。なかでも、スマートインキングフロー、DCブロアー、e-ミストは主力モデルへの搭載を拡大し、消費電力の削減に貢献しています。

スマートインキングフロー

最新の解析技術をもとに最適化されたローラー配列です。 安定した濃度コントロールができ、印刷品質の向上が可能です。さらに、回転駆動の負荷低減により排気熱量とエネルギー消費量を削減します。

1

DCブロアー

安定した用紙搬送を実現するKOMORIのDCブロアーは、風量を効率よく得ながら、高回転・高効率と小型軽量化を実現した経済的で環境にも優しいブロアーです。低エネルギー稼働と低発熱により消費電力を大幅に削減します。

2

e-ミスト

マイクロミストが用紙に直接加湿を行う、画期的な静電気対策システムです。用紙全体を加湿し、排紙部での紙揃えが向上します。加湿時間・消費電力・消費水量においてエネルギー効率を最適化しています。

3

「環境に優しい企業活動」として積極的な情報開示を進めると共に、企業価値向上を目指した活動を継続しております。

KOMORIはTCFD（The Task Force on Climate-related Financial Disclosures：気候関連財務情報開示タスクフォース）の提言に準拠した気候変動関連リスク及び機会に関する項目について積極的に開示するという趣旨に賛同し、以下の取り組みを進めています。

KOMORIの気候変動対応を含めた環境全体の基本方針や重要事項は、「CSR委員会」において報告・協議されます。CSR委員会は年4回の開催を予定し、CSR委員会で決議した内容は必要に応じて取締役会に提議・報告し、グループ全体戦略へ反映しております。

CSR委員会の下部組織である「リスクマネジメント委員会」を設置し、各本部と連携して取組んでおります。リスクの特定と評価に際しては気候関連を含む経営環境のあらゆる側面リスクを抽出した上で、リスクの発生頻度と影響度で評価を行っております。活動進捗についてはリスクマネジメント委員会で討議され、特に重要とされたリスクはCSR委員会および取締役会に報告・協議されます。

気候変動による事業による影響を考察するために、「国際エネルギー機関（IEA）」や「気候変動に関する政府間パネル（IPCC）」等外部機関が公表している気候関連シナリオを参考に、シナリオ分析を行いました。分析では、「KOMORIエコビジョン」で定める2030年時点の気候変動による影響を定量・定性の両面で評価を行っております。

※上記表は、横スクロールで全体をご覧いただけます。

評価指標

• 2022年3月期の営業利益実績に対しての影響がある（考えられる）項目に対して以下の基準で定量的な評価を実施しております。
  ⇒大：5%以上、中：1%以上～5%未満、小：1%未満
• 定量的な評価を行っていない影響については、定性的な考察を踏まえて評価し、定性的な評価は「グレー」で表示しております。

KOMORIは2015年に策定した「KOMORIエコビジョン2030」において、気候変動における目標として、2031年3月期までに自社CO₂総排出量の2011年3月期比50％削減を設定し、2021年3月期には中間目標である30%低減を達成するなど、CO₂排出量削減に向けた活動を推進してまいりました。2023年3月期より、GHG排出量算定手法の標準化の流れに併せてScope2をマーケット基準とした算定方法の変更を行うと共に、2050年カーボンニュートラル達成に向けて「KOMORIエコビジョン」を改定しました。Scope1+2のGHG排出量は2023年3月期を基準年として2031年3月度26％低減を目標として取り組んでまいります。

KOMORIは、2022年よりCDP※の質問書への回答を行っており、CDP2025においては以下の評価を受けました。

• 気候変動：Bスコア（マネジメントレベル）
• サプライヤー・エンゲージメント評価（SEA）：Aスコア

※CDP（Carbon Disclosure Project）とは、英国に本部を置き、企業や自治体などに対して気候変動、水資源、森林などに関する環境情報の開示を促し、その取組みを評価している国際的な非営利団体です。CDPスコアは8段階（A、A-、B、B-、C、C-、D、D-）で評価され、投資家や金融機関をはじめとする幅広いステークホルダーが企業のサステナビリティ経営を評価する重要な指標の一つとなっています。

社内コミュニケーション

KOMORIは、経営幹部を対象に「環境対応・情報開示勉強会」を開催し、環境対応の強化と透明性の高い情報開示の重要性について、理解を深めています。環境対応は単なるリスク管理にとどまらず、企業価値の向上に直結する重要なテーマであるという認識を経営層自らが理解を深めることで、全社的な意識醸成につなげています。